病院の紹介

災害対策チームDMAT

DMAT とは、「災害急性期に活動できる機動性を持ったトレーニングを受けた医療チーム」と 定義されており、災害派遣医療チーム Disaster Medical Assistance Team の頭文字をとってDMAT(ディーマット)と呼ばれています。

DMAT は、医師、看護師、業務調整員(医師・看護師以外の医療職及び事務職員)で構成され、 大規模災害や多傷病者が発生した事故などの現場において、急性期(概ね 48 時間以内)に活動 できる、機動性があり、専門的な訓練を受けた医療チームです。当院の DMAT は、医師 1 名 、看護師2名、薬剤師1名、事務1名の5名で 構成されています。

DMAT 発足の経緯は、1995 年 1 月 17 日に起きた「阪神・淡路大震災」における初期医療体制 の遅れにあります。平時の救急医療レベルの医療が提供されていれば、救命できたと考えられる 「避けられた災害死」が 500 名存在した可能性があったと後に報告されています。この教訓から、 各行政機関・消防・警察・自衛隊と連携しながら、救助活動と並行し、医師が災害現場で医療を 行う必要性が認識されるようになりました。“一人でも多くの命を助けよう”という理念の基に、 厚生労働省により災害医療派遣チーム、日本 DMAT が 2005 年 4 月に発足しました。

現在では、DMAT の役割は災害現場の医療だけでなく、災害時に多くの患者さんが運ばれる被 災地の病院で医療行為を支援する病院支援や、多数の重症患者が発生した際に患者さんを被災地 の外に搬送する広域医療搬送など、機動性・専門性を生かした多岐にわたる医療的支援を行いま す。先の東日本大震災では、震災当日の 3 月 11 日から 22 日までの間、47 都道府県から約 340チームが岩手県、宮城県、福島県、茨城県に派遣され活動を行いました。

DMAT には、自動待機規準というものがあります。東京 23 区内で震度 5 強以上の地震が発生 した場合、その他の地域で震度 6 以上の地震が発生した場合、(大)津波警報が発表された場合、 東海地震注意報が発表された場合、大規模な航空機事故が発生した場合が該当します。これらの 場合にはいつでも出動できるように病院に集合し待機する必要があります。

今後は、桐生厚生総合病院の DMAT として、いつ出動要請があってもいいように普段から準 備をしておくとともに、地域の災害救助訓練や DMAT の合同訓練等にも参加して技術の維持に 努めていく予定です。

 

医療救護班派遣

津波被害を受けた南三陸町の状況

津波被害を受けた南三陸町の状況

 

3月11日に起きた東日本大震災において、関東・東北地方は甚大な被害を受けました。特に、 東北地方の津波による被害は想像を絶するものでした。
今回、群馬県が宮城県知事から医療救護班の派遣要請を受け、当院へも医療救護班の派遣要請 があったことから、医師 1 名、看護師 2 名、事務 1 名で医療救護班を結成しました。そして、4 月 3 日~6 日の 4 日間、宮城県南三陸町の志津川中学校で医療活動を行ってきました。
震災後 3 週間が経過していましたが、まだ、ライフラインは復旧しておらず、電気・水道・ガ スすべてが使用できない中での医療活動と生活でした。電気のない生活は、日の出とともに起床 し、日の入りと共に就寝するという、普段では考えられないような生活でした。私達が活動を行 った志津川中学校は避難所となっており、当時 120 名ほどの被災者の方々が生活をしていました。 私達の主な活動は、避難所やその周辺住民の方の診療と健康相談でした。高血圧や糖尿病といっ た持病のある方が、避難所での生活を余儀なくされることで、思うような食事ができないことや 不眠により、症状を悪化させてしまうため、そういった方々の薬の処方や健康相談が主でした。 しかし、薬の調達も困難で、被災者の方が希望する薬がなく、同種類の薬を代用して処方するこ とも多々ありました。また、周辺の避難所では、インフルエンザやノロウィルスが流行しており、 感染防止も私達の重要な役割でした。水がない状況で、救援物資で飲み水の確保はできても、手 洗い用までは供給できず、手が洗えない状況でした。ウェットティッシュでの手洗いやマスクの 着用を強化し、集団生活における感染の危険性を周知できるよう、情報提供していくことも私達 の活動でした。また、診療の合間で被災者の方とゆっくりと話をすることも、私達の重要な役割 であったと考えます。
今回、被災地において活動することによって、貴重な経験をさせていただくことができました。 みぞう
何百年に一度という未曽有の被害でありましたが、大なり小なり災害は、必ず今後も繰り返し起 こります。私達は、この経験を無駄にすることなく、今後起こるかもしれない災害に備えた訓練 や体制を整えていかなければならないと考えています。